東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の理事が、アメリカメディアのインタビューで、「開催できない場合、1年か2年、延期が現実的だ」という見解を示した。

「ウォール・ストリート・ジャーナル」によると、組織委員会の高橋治之理事は、「ウイルスの影響について、理事会で議論はしていない」としながらも、「中止や無観客での開催は、経済的な損失が大きすぎる。最も現実的な選択肢は、1年か2年延期することだ」と述べた。

さらに、「来年のスポーツイベントの日程はほぼ固まっているため、2年間の延長が調整しやすい」として、3月下旬の理事会までに影響を検討する見込みだとしている。

これについて、大会組織委員会は、「報道は承知しているが、発言の詳細や内容は承知していません。大会の延期は検討しておらず、準備は計画通り進めます」とコメントしている。

(2020/03/11)

FNNプライムオンライン
https://www.fnn.jp/

★チャンネル登録をお願いします!
http://www.youtube.com/subscription_center?add_user=FNNnewsCH

新規コメントの書き込み